マスゴミが食品企業を叩くとロッテが躍進する法則・マクドナルド異物混入・背景に韓国人ｖｓマック

http://www.j-cast.com/2015/01/08224860.html?p=all
マスコミは「騒ぎすぎ」では？ 「異物混入」報道ラッシュに消費者から冷めた声も
2015/1/ 8 17:57、 J-CASTニュース

日本マクドナルドの異物混入問題が取り沙汰される中、他の食品関連会社からも混入の苦情事例が次々と明らかになっている。

ところが過熱する報道合戦とは裏腹に、消費者からは「騒ぎすぎ」との冷めた声も少なくない。

■離乳食にコオロギ、野菜ジュースにティッシュ？

「ヒトの歯」「プラスチック片」「ビニール片」...次々出てくる混入報道

日本マクドナルドは2015年1月5日、青森県で販売した「チキンマックナゲット」にビニール片が混入していたとの苦情があったことを明らかにした。翌6日には東京都の店舗でも同様の事例があったことを発表。これをきっかけに、他店舗での事例も続々と発覚した。

8日現在までに大手メディアで報道があった主な事例は下記のとおりだ（括弧内は苦情があった場所と時期）。

・マックフライポテトの「ヒトの歯」混入（大阪府/14年8月）
・ホットケーキの「アクセサリー金具」混入（京都府/14年9月）
・ハンバーガーの「虫」混入（千葉県/14年9月）
・チキンエッグマフィンの「プラスチック片」混入（沖縄県/14年11月）
・サンデーチョコレートの「プラスチック片」混入（福島県/14年12月）
・ダブルチーズバーガーの「発泡スチロール」付着（沖縄県/14年12月）
・ハンバーガーの「金属片」混入（埼玉県/14年12月）
・ソフトツイストの「ビニール片」混入（長野県/15年1月）

7日の記者会見で異物混入の苦情件数を聞かれた青木岳彦上席執行役員は、具体的な数字は伏せたものの「お問い合わせは非常に多くある」とコメントした。伝えられている事例は全体の一握りに過ぎないこということだ。

異物混入報道はマクドナルド以外にも出てきている。1月7日には、ベビーフード大手「和光堂」（東京都）の離乳食にコオロギが入っていたことが伝えられた。同社は「混入経路の特定には至らなかった」ものの、万全を期すためとして8日に商品の自主回収を決めた。

同じく7日には「トモヱ乳業」（茨城県）の野菜ジュースにティッシュペーパーが混入していたとの報道があった。ただし同社は「弊社の製造工程に於いて、本件の異物混入は発生しないことを確認しております」と公式サイト上でコメントしている。

他にも、スーパーマーケットチェーン「せんどう」（千葉県）の豚ひき肉パックに「金属片」、居酒屋ワタミの弁当宅配事業「ワタミタクショク」が山口県で製造した弁当に「金属製ネジ」、コンビニ大手「ローソン」が静岡県で販売した弁当に「ビニール片」が混入していたとの報道が立て続けにあった。

■「マスコミ含め過剰反応」「不信感煽って何がしたいんだろ」

製造・販売の段階で混入したのであれば、各社とも再発防止のために全力を尽くすべきであることは言うまでもない。とはいえ消費者からは、堰を切ったようなマスコミの混入報道ラッシュに違和感を示す声も多々あがっている。

「飲食業界ではよくある話だし、全部炙り出してたらこの世から店がなくなる。そんなに不信感煽ってメディアは何がしたいんだろ」
「マスコミ含め過剰反応。異物は0にはならないし食べる側は予め気を付けるべき」
「マクドナルドは事後の対応がクソだって話なのに半年とか1年前の異物混入まで引っ張り出して『食の安全』てな大義名分で叩いてるマスコミは世の中の閉塞化の急先鋒の自覚あるのかね」（いずれもツイッターより）

実際のところ、食品関連の商品では製造されてから消費者の口に入るまで様々な段階で異物が混入する可能性がある。苦情の多くは「公表」されずに「個別対応」で処理されており、こうしたものをすべて公表していればきりがないのも事実だ。記者も数年前、某イタリアンチェーンで食べたサラダにイモムシが入っていたことがあったが新しいものと取り換える「個別対応」のみだった。

そのためインターネット上では

「クレームを起こしたお客様との間でちゃんと原因調査と謝罪の対応をしてるなら異物混入があったことを全体に公開する必要はないのもその通りだし、それを隠蔽だなんだって騒ぐのはお門違いだと思う」
「混入の確率をゼロにはできないから、企業は初期対応の間違えないように気をつけるしか無い」

といった冷静な意見も目立つ。

http://president.jp/articles/-/14260
目に見えない寄生虫！ 「韓国産のヒラメ」が危ない
PRESIDENT 2015年1月12日号

産地偽装・食中毒も業者にお咎めなし

宴会シーズンたけなわだが、高級魚のヒラメの刺し身や寿司で食中毒が起きていることはあまり知られていない。厚生労働省の速報（2014年12月2日）によれば、今年のヒラメによる食中毒は10月1日の事例までで30件、患者数は316人。すでに昨年の21件、244人を超えている。速報の事例以外に11月には新潟県柏崎市、山口県下関市など各地で被害があり、東京都内でも10月に2件発生している。

10月中旬に東京・中央区で起きたヒラメの食中毒では、飲食店関係者が「食の安全が脅かされている」と憤る産地偽装事件が起きている。

この事件は、銀座の和風料理店のヒラメの造りを食べた客が食中毒にかかり、調査の結果、産地偽装が発覚したもの。築地卸売市場の仲卸が国内産養殖として料理店に販売したヒラメが、実は韓国・済州島の養殖モノだったのだ。営業停止命令は料理店だけで、仲卸に営業停止などの処分はなかった。

一般的に産地偽装に適用される法律はJAS法や景品表示法だが、「これらの法律は消費者保護を目的にしたもので、業者間の取引には適用しづらい」（消費者庁食品表示企画課）。このため産地を偽った仲卸業者に対しては、「JAS法などで処分するには制約があるため、今後、産地取り違えがないよう口頭で注意した」（東京都中央卸売市場事業部業務課）という、処分ともいえないもの。都民の食生活を守るべき東京都福祉保健局はどうか。「飲食店は所管の保健所が処分を行いますが、都内の卸売市場の衛生監視指導は市場衛生検査所が行っています」（食品監視課）と話す。その結果、ヒラメの食中毒に留意するよう卸売市場の業者に対し、メールやペーパーで注意喚起し、講習会等も開いているという。「卸から仲卸への取引で、産地記載の伝票が後で届き、仲卸が勘違いした」（業務課）過失であったとしても、産地偽装した業者にお咎めなしですむものだろうか。再発防止はもちろん、食の安全の意味でも明確な法の整備は必要だろう。
（以下略）

食中毒の原因になるクドアの胞子（染色標本）。国立感染症研究所寄生動物部＝写真提供

http://www.recordchina.co.jp/a100167.html
NYのマクドナルドで暴行を受けた韓国系米国人、12億円を求めて提訴＝「人種という切り札」「韓国系米国人団体は過去にも…」―米国ネット
2015年1月6日 11時42分


2015年1月5日、米ニューヨークのマクドナルドで韓国系米国人の男性が従業員から暴力を振るわれて訴訟を起こしている問題で、韓国系米国人のグループが不買運動を行っていることが報じられ、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

ニューヨーク・デイリーニュースがこのほど報じたところによると、2014年2月16日にニューヨーク・クイーンズのフラッシング地区のマクドナルドで、韓国系米国人の男性がコーヒーを注文したところ10分以上も待たされたため苦情を言ったところ、従業員から「おまえのような客に出すコーヒーはない。店から出て行け」と反論され、ほうきではたかれたという。被害を受けた男性はマクドナルドを相手に1000万ドル（約12億円）の賠償金を求める訴訟を起こした。この問題を受けて、地元の韓国系米国人のグループは、マクドナルドが全従業員への研修を行うまでは不買運動を行うと表明したという。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

「これは一体何だ？韓国系住民団体が人種という切り札を使ってきているのは明らかだな」

「首絞め行為が起こっていなくて良かった」

「愚かなこの従業員は、マクドナルド店内に防犯カメラが設置されていることを忘れていたんだね」

「この善良なアジア人男性は、マクドナルドの従業員がアジア人に対して心ない態度を取ったという理由で多額の賠償金を求めているというわけね。ずいぶんと米国の法制度を熟知しているのね」

「『おまえのような客』という言葉が憎悪犯罪じゃないとしたら、憎悪犯罪の明確な定義を知りたいものだ」

「不買運動を行っているこの団体は、過去にも同様のばからしい理由でほかのファストフード・チェーンに対する嫌がらせを行っていた。（韓国系米国人が多いこの地域から）米国資本のビジネスをすべて排除したいとでも考えているんじゃないだろうか。人種差別というのは諸刃の剣だ」