
フジテレビ「Mr.サンデー」ミヤネが行く“韓流”タウン K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ(2月6日放送)
木村太郎の「韓流は工作」発言が波紋、韓国メディアは怒りのあまり報道ミス
http://kamome.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1298906608/
【韓流】木村太郎の「韓流は工作」発言が波紋、韓国メディアは怒りのあまり報道ミス?[02/28]
ジャーナリストの木村太郎氏がフジテレビ系情報番組「Mr.サンデー」で、韓流は操作されているといった趣旨の発言を行い、韓国メディアが28日、「日本のジャーナリストが韓流はねつ造と発言した!」相次ぎ報じた。
問題発言があったのは、番組の「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」というコーナー。
韓国メディアは以下のように報じている。
◆(以下翻訳)
木村太郎氏は番組で「韓国政府にはブランド委員会があり、K-POPをブランド化するため広告代理店を通じてユーチューブに掲載されるK-POP動画の再生数を、人為的に増やしている」と述べた。
韓国政府が広告代理店にお金を渡し、映像紹介数を高め、韓流熱風を操作しているということだ。
彼は「韓国文化を国を挙げて世界に伝えようとするのは間違っていないが、動画再生数をねつ造することは詐欺行為だ」と述べた。
「毎年流行るファッションも、実はファッション業界でプロジェクトを組んで強引に流行らせているのは周知の事実」だとし、「マスコミを利用し、流行しているように大衆を洗脳することも可能だ」とも主張した。
「K-POPだけでなく、日本でもAKB48などがマスコミを通じて強引に行われていることであり、一度論議される必要がある」と主張した。
◆(ここまで)
このように報じた韓国メディアだが、本当に木村氏はこの内容を発言したのだろうか。
木村太郎氏の発言はユーチューブなどでも確認することができるが、放送で確認できるのは翻訳文の1段落目まで。
2段落目以降の内容は、木村太郎氏が発言したシーンは確認できなかった。
では、2段目の内容はどこからきたのだろうか?
確認したところ、日本のエンタメ情報サイト「POPUP」が、木村氏の発言を受けてネット上で騒ぎとなっている様子を伝えた26日付の記事と酷似していることが判明した。
「POPUP」の記事では、「動画再生数をねつ造することは詐欺行為だ」「ファッション業界も強引に流行を流行らせている」「マスコミを利用し大衆を洗脳することも可能」「一度論議される必要がある」と記しているが、これらは記者が“自分の考え”として伝えた部分。
木村太郎氏の発言ではない。
(以下略)
>ジャーナリストの木村太郎氏がフジテレビ系情報番組「Mr.サンデー」で、韓流は操作されているといった趣旨の発言を行い、韓国メディアが28日、「日本のジャーナリストが韓流はねつ造と発言した!」相次ぎ報じた。
>問題発言があったのは、番組の「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」というコーナー。
フジテレビの「Mr.サンデー」という番組の「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」というコーナーで、木村太郎が問題となっている発言をしたのは、2月6日のことだ。
木村太郎が3週間以上前にテレビで発言したことについて、韓国では今頃になって大騒ぎしているのだ。
なぜ3週間以上前に木村太郎がテレビで発言したことが今頃になって韓国で大騒ぎになっているかというと、上の記事でも少し説明しているように、エンタメ情報サイト「POPUP」が2月26日になって2月6日放送「Mr.サンデー」の木村太郎の発言を取り上げ、さらにその「POPUP」の記事が2ちゃんねるで取り上げられて、最近話題になったからだ。
要するに、韓国人や韓国メディアは、「フジテレビ」よりも「2ちゃんねる」に注目しているということだ。
このように日本のテレビで放送されても全く反応を示さなかった韓国人や韓国メディアが、同じことが2ちゃんねるで話題になると過剰反応を示すことは良くあることだ。
今回の件もその一例だが、韓国メディアは怒りのあまり、「POPUP」の記者が書いた意見まで、木村太郎の発言として報道しているのだ。
火病が発症すると、どうしようもなくなるのが朝鮮人の特性なのだから仕方がない。
では、2月6日放送フジテレビ「Mr.サンデー」【ミヤネが行く“韓流”タウン K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ】の概要と、そのコーナーでの木村太郎の発言と、その木村発言を取り上げた2月26日付エンタメ情報サイト「POPUP」の記事を改めて検証しよう。







フジテレビ「Mr.サンデー」ミヤネが行く“韓流”タウン K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ(2月6日放送)
↑この番組での木村太郎の神発言
↓ ↓
■動画
【k-pop】広告代理店を使って動画の再生数を上げていました (´・ω・`)
http://www.youtube.com/watch?v=5X0ewugblqc
(引用)
――――――――
木村「あのね、レッスンだけじゃないですよ。韓国政府の中にブランド委員会ってのがあって、KーPOPをブランド化しようとすっごい力入れてるの」
宮根「国の財産!」
木村「それ何してるかって言うと、広告会社なんかに言ってYouTubeなんかにこういうの載るでしょ。一杯再生しろ!と。その回数を増やせって。そういう事を国をあげてやってんの。」
宮根「国の戦略なんですね…えー、まぁあの、恵比寿に!KーPOP専用の劇場も出来て!」
――――――――
http://popup777.net/archives/17184/
韓国政府は広告代理店を使いK-POPが人気のように工作していると木村太郎が暴露
2011年2月26日
韓国政府自らが広告代理店を使いYoutubeなどにあるK-POPの動画の再生数をあげている、そんな嘘みたいな話が実際にあると、ジャーナリストの木村太郎氏がテレビ番組で暴露し波紋を広げている。
衝撃的な発言が飛び出したのは、フジテレビ系情報番組「Mr.サンデー」で。 「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」という企画で、木村太郎氏がサラリと述べたのである。
とりあえず、動画をご覧いただきたい。
■動画
http://www.youtube.com/watch?v=5X0ewugblqc
木村太郎氏の発言によると、韓国政府の中にはブランド委員会というのがあり、K-POPをブランド化するために広告代理店にYoutubeなどにあるK-POPの動画をたくさん再生しろと依頼しているのだという。
これにはネット上でも韓国を非難する声やあきれる声が多数あがった。
韓国が韓国の文化を国を挙げて世界に広めようとすること自体は間違ったことではない。むしろ正しいことといえるだろう。しかし、その広めようとする行為がYoutubeなどの動画をたくさん再生し、流行っているように錯覚させるという詐欺まがいの行為。これは批判の声が出るのも分からなくもない。
毎年流行るといわれる服なども実はファッション業界が勝手にこれが流行ると宣伝し、大プロジェクトを組み強引に流行らせているというのは周知の事実で、マスコミを使えば流行っているように見せかけて洗脳することも可能だ。日本でもK-POPだけでなくAKBなどでも行われていることである。こういう強引に流行を作ることが正しいことなのか、一度論議される必要があるのかもしれない。
でもって、2ちゃんねるで「POPUP」の記事が取り上げられて盛り上がったために、韓国メディアと韓国人が火病を発症させているというわけだ。
問題は、木村太郎の発言や「POPUP」の記事が、根拠のない韓国政府やK-POPに対する誹謗中傷かということだ。
結論を述べると、木村太郎の発言や「POPUP」の記事は事実だ。
一つの証拠を示そう。

捏造の現場
20,000,000回(2千万回)以上再生されているが、コメントは一つしかない。
本当はアクセスしない方が良いのだが、念のため一応その動画も貼っておく。
■動画
슈퍼주니어3집_SORRYSORRY_뮤직비디오
http://www.youtube.com/watch?v=x6QA3m58DQw
そして、米紙ウォールストリート・ジャーナルも、「少女時代」が日本で有名になった秘けつとして「YouTube」を挙げ、「少女時代」の所属事務所のSMエンターテインメントの代表者もYouTubeを重要な宣伝の手段と考えていることを表明している。
このことは、1月17日に朝日新聞が報じている。
http://www.asahi.com/showbiz/korea/AUT201101170071.html
「少女時代」の日本成功の秘けつは? WSJ紙が分析
2011年1月17日14時35分
韓国9人組ガールズグループの「少女時代」が昨年8月に日本デビュー公演を成功させた秘けつとして、米紙ウォールストリート・ジャーナルはインターネットの動画サイト「YouTube(ユーチューブ)」を挙げた。
日本語バージョンの歌を発表したことも功を奏したが、所属事務所のSMエンターテインメントが日本公演の数週間前に「少女時代」の映像をYouTubeで公開し、雰囲気づくりに努めた。「少女時代」はデビュー前から日本のネットユーザーの間で話題となり、ラジオ番組への出演依頼も相次いだ。
同紙は、ネット上で映像を公開するSMエンターテインメントの新たな戦略は成功を収めたと評価した。所属アーティストの映像を直接公開した過去の方法から脱し、世界的な動画サイトのYouTubeを利用し、ひいては同サイトの著作権保護技術を活用したとみている。SMエンターテインメントと競合するYGエンターテインメントやJYPエンターテインメントも同様の戦略を取っている。
YouTubeのような米国に基盤を置くメディアはアジア諸国では一般的ではなかった。しかし、芸能プロダクションは海外市場にアクセスできる経済的な媒体として次第にグローバルメディアに注目し始めている。
SMエンターテインメントの金英敏(キム・ヨンミン)代表は「5年前までは、特定の国で歌手のプロモーションを展開するためにはテレビなどの伝統的なメディアと協力する方法しかなかった、最近はYouTubeなどのメディアを通じ、歌手が韓国にいながら海外のファンに存在をアピールすることができる」と話している。
私に言わせれば、少女時代が日本で成功しているかどうか大いに疑問だが、とにかくNHK「ニュースウォッチ9」のトップニュースとして5分間以上報道されるなど、物凄い宣伝をされたことは事実だ。
そのための雰囲気作りや報道する根拠とするために、YouTubeも利用されたようだ。
(つづく)